余命宣告を受けてから実際にどれくらい生きられるのか

重い病に罹った際に、多くの患者家族にとって「病気が治るのか否か」は何より気掛かりとなると思いますが、その病気が治る見込みがないと判明した際に、「患者があとどれくらい生きられるのか」「余命はどれくらいになるのか」を知りたいと思うのは自然な事だと思います。

今回の記事では、余命について詳しく解説していきます。

余命を患者に伝えない時代から本人の意向を尊重する時代へ

かつては、余命僅かと診断された患者の多くに対して、本人に余命を告知しない事が当たり前とされてきた時代がありました。しかし、近年では患者を中心とした医療への転換やインターネット等を通して医学情報が一般に普及してきた影響を受け、患者の意向を尊重しながら、本人が望む情報を伝えるよう傾向に変わってきました。

余命を知る事のメリットとデメリット

自らの死期を告げられる事で、精神的にショックを受けたり、恐怖や不安に襲われたり、現実を受け止められなくなってしまう患者家族も多いかと思います。

しかしながら、それと同時に患者が真実を知ることによって、予め死ぬ前に準備しておくことや今後起こり得ることなどを想定し、どのように病気と現実的と向きあっていくのかを考える為にも、患者の意向を尊重しながら、医療者が適切なタイミングで余命告知を行う事は重要だと考えます。

余命で言われた期間と実際に生存した期間が違う

実際に告知された余命期間を過ぎても生き続ける人は少なくありません。つまり、余命3ヶ月と告げられた人が1ヶ月で亡くなる事もあれば、反対に半年や10ヶ月生きる事も決して珍しくはないのです。医師に言われた余命よりも長い期間生きる患者さんは現実に沢山存在するので、“患者が最期まで頑張ったから”“医者が手を尽くしてくれたお陰“で長く生きられたと思われているケースも、実は告げられた余命が正確ではなかったからと考える事もできます。

どのように余命を推定しているのか

どんな医師であっても、個々の患者の余命を正確に推測することは実質的に不可能です。
多くの人は余命と聞くと、「この先、生きられる残りの期間」と受け取られがちですが、実際は「これくらいの期間は生きているだろうと医師が推測する期間」でしかありません。人の真の寿命については現代の医学では正確には分からないのが現実です。
医師が告知する余命○ヶ月（年）というのは、あくまで統計的なデータや臨床経験に基づいて推測されたものであり、実際にいつまで生きられると正確には断言できないのです。

医師が余命を判断基準として参照される事が多いのが「5年相対生存率」と「生存期間中央値」です。

5年相対生存率について

5年相対生存率
あるがんと診断された場合に、治療でどのくらい生命を救えるかを示す指標。あるがんと診断された人のうち5年後に生存している人の割合が、日本人全体(正確には、性別、生まれた年、および年齢の分布を同じくする日本人集団)で5年後に生存している人の割合に比べてどのくらい低いかで表します。100％に近いほど治療で生命を救えるがん、0％に近いほど治療で生命を救い難いがんであることを意味します。
✳︎部位別では前立腺、甲状腺、皮膚、乳房（女性）、喉頭、子宮体部が高く、膵臓、胆のう・胆管、肺、脳・中枢神経系、肝臓、食道、多発性骨髄腫、白血病は低い。

(国立がん研究センター がん登録・統計より引用)

簡単に言い換えると、5年生存率とは「病気の診断をされてから5年後に生きている人の割合」です。

これを踏まえたうえで下記の表のステージ2を見てください。

肺がんの5年生存率
ステージ1　　83.3%
ステージ2　　48.8%
ステージ3　　22.7%
ステージ4　　 5.8%

(全国がんセンター協議会HPより引用)

肺がんのステージ1における5年相対生存率は83.3%ですから肺がんのステージ1と診断された人の約8割が5年後にも生存しているという事になります。

生存期間中央値について

生存期間中央値は、同じ段階の患者全員が死亡するまでの期間の”平均値“ではなく、その集団の半数の患者が亡くなるまでの期間を指します。

生存期間中央値(MST)とは、その集団において50％の患者さんが亡くなるまでの期間を示します。
例えば100人の患者さんを対象にする場合、50人目が亡くなった時点が生存期間中央値ということになります。MSTが12ヶ月といえば、患者さんたちに治療を行って12ヶ月経過すると半分の方は亡くなるということを意味します。

(がん情報サイト「オンコロ」より引用)

余命をはっきりと答えるのは難しい

実際には医師に聞いた場合、はっきりと答えてもらえないと感じる場合も少なくありません。しかしそれには、答えられない理由があるのです。余命をこれまでのデータや経験を基に予測したとしても、実際は個々の状態や病気の進行、治療経過などによって異なる為、正確な情報をお伝えする事は難しいのが現実です。

余命は敢えて短めの期間で伝えられることが多い(？)

医師が実際に“余命”を伝えるときは、推計よりも短く伝えている事もあるそうです。実際よりも長めに伝えてしまうと、それよりも早く亡くなったときに、ご家族は「この治療は適していなかったのではないか」と考えてしまいます。しかし、短めに伝えている場合、それよりも長く生存していれば、ご家族は「よく頑張った」と考えることが多いでしょう。
医師が答える内容次第で患者や家族側の反応は変わりますので、そういった背景も踏まえて余命の告知をする場合があるという事ですね。

参考サイト:
ganjoho.jp
www.google.co.jp
kapweb.chiba-cancer-registry.org

【傷病手当金】の申請方法について

・うつ病で休職中だが、その間の収入が無くて生活が不安
・がんの診断を受け、療養に専念する為に会社を数ヶ月間休職している

上記のような場合をはじめ、何らかの病気などで休業中の間は、基本的に勤務先から給与が支給されません。その間の生活費や収入を補う制度として、健康保険の「傷病手当金」という制度があります。
今回は、傷病手当金の制度や支給額、申請手続きの流れについてご紹介していきます。

傷病手当金とは

傷病手当金は、被保険者が病気や怪我の為に会社を休み、事業主から十分な報酬が受けられない場合に加入先の健康保険(全国健康保険協会、健康保険組合、共済組合等)に申請をすることで支給される制度です。

実際に、支給される金額については以下の様になります。

(支給開始日の以前12ヵ月間の各標準報酬月額を平均した額)÷30日×(2/3)

支給要件について

傷病手当金の支給を受ける為には以下の4条件に全て該当する必要があります。

①療養中である
②労務不能
同じ会社で、従来よりやや軽い仕事に就いたり、半日出勤し、今までと同様の仕事をするような場合は労務不能とは認められない。
③4日以上休んでいる
療養の為に連続して3日間休んだ上で、4日目から支給される

出典:全国健康保険協会

④「給与＜傷病手当金」⇒併給調整

✳︎あくまでも就労できない間の所得保障の為の制度であり、会社が給与を支払っている場合、傷病手当金は支給されません。
✳︎給料が支払われても、傷病手当金の支給額より少ない場合は、その差額分が傷病手当金として支給されます。給料の支払いが打ち切られた際には、全額支給されます。

傷病手当金の支給手続きの流れ

加入中の保険者(全国健康保険協会都道府県支部または健康保険組合)や職場の人事労務部門より「傷病手当金支給申請書」等の必要な書類を入手する
↓
傷病手当金請求書に「事業主証明」と「医師意見欄」への記載を依頼する
・傷病手当金を申請する場合、「発病又は負傷の原因」については、一般的に医師は「不明」もしくは「不詳」と記入してくれるケースが多い。
・在職中の場合、仕事を連続して4日間以上休んだことが証明できるもの(出勤簿、賃金台帳等)を勤務先から取り寄せるか、勤務先の人事や労務といった担当部署に記載を依頼する。
・退職後に支給を受ける際は、事業主の証明は不要。
↓
勤務先の人事・総務担当部署もしくは保険者(全国健康保険協会または健康保険組合等)へ提出する
・申請後、受給が認められれば大凡3～4週間で希望の指定口座に振り込まれる。

申請時の必要書類について

・傷病手当金請求書(事業主証明と療養担当者意見の記載が必要)
傷病手当金意見書交付料：100点
100点は1,000円に相当するため、この内の健康保険の自己負担分がお支払い頂く分です。
通常：300円(3割負担の場合)
・仕事を連続して4日間以上休んだことが証明できるもの(出勤簿等)

その他の留意事項

＊一般的には先に年次有給休暇を取得して（賃金が100%保障されるため）、それでもなお休業が続く場合に傷病手当金の受給を始めることになるので、支給開始日は年次有給休暇を取得し終わった翌日（年次有給休暇を取得しなかった場合は、待期満了の翌日）以降からとなる。
＊仕事を休んでいたとしても病院を受診するのが遅ければ、受診前の期間分の傷病手当金は受け取れない。「長期間休むかもしれない…」と思う場合には、早めに受診しておくのがポイント。
＊申請する期間の長さに関しては、1ヶ月毎でも数ヶ月間まとめて申請することもできるが、一般的には支給日が遅くなってしまう等の理由から、会社からの指示で1ヶ月毎に申請される方が多い。
＊健康保険組合の場合、付加給付として、規約の定める所により支給額の上乗せや支給期間の延長がなされる場合がある。
✳︎業務災害又は通勤災害の場合は、労災保険が適用される為に健康保険の傷病手当金の対象とならない。
＊傷病手当金の受給者が、障害手当金または障害厚生年金を受けられるようになった時は、速やかにその旨を所定の申請書により保険者に届け出る必要がある。
＊雇用保険の失業給付金を受ける場合は支給されない。（傷病手当金と失業保険の同時受給は出来ない）

人工妊娠中絶にかかる費用について

緊急避妊薬を薬局で購入できるように求める要望書を産婦人科医等で構成される団体が厚生労働省に提出したというニュースが報じられていますね。多くの諸外国では、処方箋なしでアフターピルを購入できるのに関わらず、日本では薬局で販売する認可が下りていない為、緊急避妊薬を簡便な方法で入手できずにいる女性が沢山存在してきた事は想像に難くありません。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200722/k10012527531000.html

妊娠するとは思ってなかった、経済的・年齢的な問題で子どもを育てられないもしくは育てていく自信がない、避妊に失敗してしまった、強姦やレイプによる被害、出生前診断などで胎児に先天的障害・染色体異常が有ることが判明した、母体に健康リスクがある...といった様々な事情によって「望まぬ妊娠」をした女性の中には人工妊娠中絶を選択される方は少なくなりません。中絶を選択される際に気になる事の一つが費用ですが、中絶手術を受けるタイミングによって、身体への負担や費用は大きく変わります。

本記事では、日本における人工妊娠中絶可能な期間や手術費用について述べていきます。

人工妊娠中絶可能な期間・同意書について

先ず、日本では、人工妊娠中絶が可能とされている期間は「妊娠22週未満（21週6日まで）」と定められています。妊娠期間は、最後の生理が始まった日(最終月経開始日)を0週0日とし、1週・2週・3週・・・と数えます。
しかしながら、妊娠週数が長くなるほど母体へのリスクも高まるので、可能な限り早めに手術を行う事が望ましいと言えます。
生理がこない、薬局の妊娠検査薬の結果で陽性が出た場合などは、中絶するか出産するか迷っていたとしても早めに病院を受診すると良いでしょう。自分が思っていた以上に妊娠が進んでいる事もあります。

また、人工妊娠中絶には配偶者もしくはパートナーの同意書が必要となります。
未成年の場合は、保護者の同意書も必要です。

人工妊娠中絶手術の料金

中絶費用にかかる料金は病院や妊娠週数によって違います。
全体にかかる金額は、手術費用以外にも妊娠確認の為の診察代、術前の超音波検査や採血検査、術後検診などの料金が必要となります。これらは通常全て自費診療となります。

なお、中絶の手術費用は、手術日当日の来院時にお支払い頂く形を取っている病院が多いです。

妊娠11週目までの妊娠初期の中絶手術と12週目以降の中期中絶手術では、それぞれ異なりますが、一般的に以下の様になります。

妊娠7-8週までの中絶手術
中絶手術は妊娠7週前後が一番安全と言われています。また、妊娠9週未満であれば、入院せずに日帰り手術が可能な病院も多いです。
（費用は約8万～9万円）

妊娠8週～11週までの中絶手術
この段階になると胎児が大きくなり、子宮口を拡げる前処置が必要になりますが、手術自体は7-8週前半までと同じく10分～30分で手術が終了します。
（費用は約10万～15万円）

中期中絶（妊娠12週0日から21週6日まで）
妊娠12週0日以上経過した場合の中絶を中期中絶と言います。
12週未満の場合とは、手術方法などが大きく異なり、一般的に入院期間も長く費用も高額となってしまいます。
また、中期中絶手術を行える医療機関の数も少なくなります。
更に役所への死産届の提出が義務付けられている上、胎児の火葬と埋葬といった諸手続きも必要となります。
限られた時間の中で中絶をするか否かを決断しなければならないのは困難だと思いますが、中期中絶は費用面・手術リスク・入院期間等のあらゆる面で負担が増えますので、中絶を考える際は12週を超えないよう考慮した方が良いでしょう。
(費用は約40〜50万円)

ただし、12週以降の人工妊娠中絶(中期中絶)では、出産育児一時金の支給対象となります。出産育児一時金は公的医療保険の制度で、42万円の支給を受ける事ができます。
直接支払い制度の場合は、制度加入の病院に42万円を上限として医療機関が本人に代わって保険者に費用請求する為、窓口での自己負担額は大きく軽減されます。
仮に一旦は自費で出産や中絶費用を支払っていた場合でも、産後2年以内であれば遡っての支給申請が可能です。

健康保険証の提示について

中絶手術そのものは、保険適用されない自費診療になりますが、手術前の診察や検査時に子宮筋腫や子宮内膜症、性病などの婦人科疾患が発見された場合に、同時に治療を行う場合もあります。その際に、保険証をご持参頂いていれば、治療費用分については保険が適用できるので、念の為に保険証を提示しておく事を推奨致します。

ホスピスについて詳しく解説してみる

今回の記事では、ホスピスについて解説をさせて頂きたいと思います。

ホスピスとは

ホスピスと聞くと、末期がんなどで治癒の見込みがなく、余命幾ばくもない患者が最期を過ごす安息の場...といったイメージを抱く方が多いのでは無いでしょうか。
実際に日本におけるホスピスとは、正式名称として「緩和ケア病棟」という医療機関の病床のことを指します。ホスピス専用の入院病棟の多くは病院内に併設されており、ホスピスの患者はそちらへ入院する形になります。

ホスピスの対象者

ホスピスは、悪性腫瘍とエイズ(後天性免疫不全症候群)の末期の方が対象となります。本来であればあらゆる病気の方が対象となる事が望ましいですが、厚生労働省が定めている緩和ケア病棟の対象となる患者は上記の疾病に限定されています。

さいごまで「自分らしく」あるために: ホスピスの現場から

ホスピスは終の住処にならない事が多い

ホスピスを理解して頂く上で、一番重要なのは「ホスピスは終身の施設ではない」という事です。
一般的にホスピスは最期を穏やかに迎える為の場所...といった印象をお持ちの方も多いと思いますが、ホスピスはあくまでも医療機関であり、入院期間の制約上、退院後には外来や在宅へ移行されていく方も多いのが実情です。

入院とは本来、継続的な医学的管理を要する為に病状が快復するまでの間に医療機関で加療する措置であり、病状が快復もしくは安定すれば当然退院し、必要に応じて外来診療に移行することが求められます。もちろん、在院期間中に亡くなられる方もいますが、一定期間を過ぎればいつかは退院しなければなりません。

ホスピスの平均在院日数

ホスピスの「平均在院日数」は約32日と言われています。
医療機関によって入院可能な期間は様々ですが、大凡1ヶ月経てば退院しなければならなくなるということを事前に知っておいた上でホスピスを検討すると良いと思います。

保険診療との関係

ホスピスが終の住処とならない理由には、ホスピスが医療機関であり、保険診療制度の下で運用されている事が大きく関係しています。
下記で示されているように、30日以内と31日から60日以内、61日以上とでは入院料が大きく異なります。(1点＝10円)

出典:
[特定非営利活動法人 日本ホスピス緩和ケア協会]

診療報酬制度上、入院期間が長期に及ぶと病院の収益が減額化する、つまり、医療機関側としては一人の患者に長期間入院してもらうよりも、1ヶ月(場合によっては2か月)以内に退院される患者に次々と入院してもらった方が全体の収入が増えるという仕組みになっています。
これは緩和ケア病棟を持つ病院に限らず、全国どこの病院も同様です。

ホスピスのメリット

第1に、身体や心のつらさを和らげる専門的な緩和ケア医療が受けられる点です。医師や看護師、薬剤師等の医療専門職から緩和ケア(症状緩和や疼痛コントロール等)、レントゲンや血液検査、輸血、点滴など全身状態を維持・緩和するために必要な検査や治療といった処置を受けられる事が大きいと思います。
また、入院費については公的医療保険が適用され、高額療養費制度によって入院費や治療費が一定額以下に抑えられます。

第2に、在宅療養支援診療所や訪問看護ステーションと連携し、退院後の準備を行える点です。退院後に、再入院が必要となった場合の体制も整っているホスピスも多いです。

ホスピスに入る為には

ホスピスへの入院には、原則として医師による病状の告知に基づく本人の希望が必要となります。

大半の緩和ケア病棟では、「抗がん治療の中止・ 終了」と「治癒困難であるという病状理解」が入院の条件となっており、最後まで治療を継続する事を希望していなかったり、患者に対して病状や予後・今後の経過についての十分な説明が行われている必要があります。

他にも、実際にホスピスへ入院するまでには待機期間がある等、利用条件について一定の制約もあります。

患者個々の病状経過や多くの治療の選択肢がある中で治療中止の判断を決断することは非常に難しいのですが、適切な時期に適切な療養場所を選択する上で「ホスピス」についてより多くの方々に知って頂ければ良いなと思います。

参考サイト:
www.hpcj.org

「この中にお医者様はいらっしゃいませんか？」につい反応してしまった医大生のドラマが面白かった

たまたまYouTubeを観ていた際に、発見したドラマがとても面白かったので紹介します。
先日話題になっていた外科学会の公式PVよりも医者という職業の素晴らしさを伝えているビデオかもしれません。何より、茶番なのにキャスト陣が無駄に豪華で、演技力にも引き込まれました。

「医師免許ないのに手術して良いのか」とか「麻酔どうやったんだよ」...と細かいツッコミどころは沢山ありますが、あくまでのドラマの演出と考えて観れば面白いです。

あらすじ

ハワイ行きの飛行機に乗っている際、乗客の一人が突然胸痛を訴えた場面に偶然居合わせた医大生が、医者になったら言われたい言葉ランキング第3位「この中にお医者様はいらっしゃいますか？」という客室乗務員の言葉につい反応して医師と名乗り出てしまった。

実際は医師免許を持たないただの一医大生であるのも関わらず、
「先生、この人を救ってください」と周囲から期待を受け、断れないどころか“実は自分は医師じゃない”とも言い出せない雰囲気になってしまう。

葛藤の末に(いまさら引くに引けない状況で)オペを決行するに至った医大生と乗客の運命は如何にー

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